大手指数プロバイダーのS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスと投資会社のパンテラ・キャピタルは、新たなデジタル資産ベンチマーク指標である「S&P Pantera Digital Asset Index」を公開しました。このインデックスは18の構成銘柄で構築されており、オンチェーンデータによってプラスの収益が確認されたプロトコルのみを選別しています。ビットコインやミームコインを除外し、ファンダメンタルズ（事業の基礎的条件）を重視したアプローチをとることで、機関投資家が市場を評価する新たな基準となることが期待されています。
収益性とオンチェーンデータに基づく銘柄選別
今回提示されたベンチマークは、18の構成銘柄で組織されています。従来の暗号資産インデックスの多くが時価総額や価格の動向（モメンタム）を主な指標としていたのに対し、本インデックスでは独自のルールに基づくスクリーニングが実施されています。
選別においては、ブロックチェーン上に記録された公開データであるオンチェーンデータを用いて、プロトコルが実際に生み出している収益（レベニュー）を検証しています。このプロセスにより、プラスの収益を上げているプロジェクトのみが採用される仕組みです。また、実質的な収益の裏付けが乏しい投機的なミームコイン（インターネット上のジョーク等をモチーフにした暗号資産）だけでなく、市場で最大の時価総額を持つビットコインも除外対象とされている点が大きな特徴です。
機関投資家向けベンチマークとしての影響
本指標の策定は、暗号資産市場の成熟と機関投資家の参入支援という観点から重要視されています。伝統的金融市場における株式インデックスと同様のアプローチをデジタル資産に適用することで、実社会での用途や経済的価値を持つプロトコルを浮き彫りにすることが目指されています。
これまで市場のノイズとなりやすかった投機的要素を排除し、透明性のあるルールに基づいてファンダメンタルズを評価するフレームワークが提供されたことは、Web3分野における客観的な投資判断や関連金融商品の開発を促進する基盤になると見られます。
ポイント
- S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとパンテラ・キャピタルが新たなデジタル資産インデックスを立ち上げました。
- インデックスは18銘柄で構成され、オンチェーンデータでプラスの収益性が確認されたプロトコルを選別しています。
- ビットコインや投機的なミームコインは選別基準により除外されています。
- 価格の勢いではなく実際の収益や実用性を評価する基準であり、機関投資家のポートフォリオ分析を助ける点で注目されます。