ホワイトリスト（WL）とは、あらかじめ許可された対象だけを載せたリストのことです。暗号資産・NFTの世界では主に2つの意味で使われており、どちらの文脈で登場したかによって指す内容が大きく変わります。
1つはNFTの販売における「優先購入権のリスト」、もう1つは日本の規制文脈で使われる「金融庁登録済みの暗号資産交換業者が取り扱う銘柄」を指す俗称です。本記事ではこの2つの意味を整理し、それぞれの場面での使われ方を解説します。
- NFT文脈のWLは一般販売より先に優先的に購入できる権利のリスト
- 国内の規制文脈では金融庁登録業者が取り扱う銘柄を指す俗称として使われる
- 海外では差別的な語感を避けてallowlist（アローリスト）への言い換えも進む
株式会社Pacific Metaが運営する編集チームです。ステーブルコイン、RWA（リアルワールドアセット）、セキュリティトークン、NFTなどのトークン活用や、オンチェーン金融、AI×ブロックチェーン領域の事業開発・実装、暗号資産の基礎知識と国内取引所の使い方まで、ブロックチェーン事業の支援で得た知見をもとに記事の企画・執筆・監修を行っています。編集部や運営会社の詳細は公式サイトと編集方針をご覧ください。
NFT文脈のホワイトリストは優先購入権
NFTプロジェクトにおけるホワイトリストとは、新作NFTを一般販売より前に優先的に購入できる権利を持つ人のリストです。人気プロジェクトの販売は一斉に注文が集中しやすく、一般販売では買えないことも珍しくありません。WLに登録されていれば、専用の販売期間（プレセール）で落ち着いて購入できます。
WL枠はコミュニティ（Discordなど）への貢献、SNSでの拡散企画への参加、抽選といった方法で配布されるのが一般的です。プロジェクト側にとっては、発売前にファンを増やす販促の仕組みでもあります。なお海外では白＝善という語感を避ける流れからallowlist（アローリスト）という表記への言い換えが進んでおり、同じ意味で使われます。
規制文脈のホワイトリストは登録業者の取扱銘柄
もう1つの用法が日本の規制に関わるものです。国内で暗号資産の売買サービスを提供するには、資金決済法に基づく暗号資産交換業者としての金融庁への登録が必要です。この登録業者が取り扱っている銘柄をまとめて「ホワイトリスト入りの通貨」と呼ぶ俗称が定着しています。
「ホワイトリスト」という制度名の公式なリストが存在するわけではない点に注意が必要です。登録業者が取扱いを開始する際は業界の自主規制団体による確認を経るため、国内で買える銘柄は一定の審査を通ったものと受け止められており、そこからこの呼び方が生まれました。暗号資産そのものの仕組みは仮想通貨（暗号資産）とはの記事で解説しています。
2つのホワイトリストの違いと使い分け
2つの用法は対象も目的も異なります。違いを整理すると次のとおりです。
| NFT文脈のWL | 規制文脈のWL | |
|---|---|---|
| 対象 | 購入者（人） | 暗号資産の銘柄 |
| 意味 | 優先購入権のリスト | 金融庁登録業者の取扱銘柄を指す俗称 |
| 誰が作るか | NFTプロジェクト運営 | 公式リストは存在しない（登録業者の取扱状況から呼ばれる） |
| 目的 | 先行販売・コミュニティ施策 | 国内で適法に売買できる銘柄の目安 |
文脈を取り違えると会話が噛み合わないため、「人のリスト」か「銘柄のリスト」かをまず見分けるのが実用的です。NFTの販売告知に出てくればほぼ前者、国内取引所の話題に出てくれば後者と考えて差し支えありません。いずれの場面でも、暗号資産の売買は金融庁登録済みの国内の暗号資産交換業者を利用してください。