米大手金融機関のモルガン・スタンレーが、イーサリアム（ETH）およびソラナ（SOL）を対象とした上場投資商品（ETP/ETF）の提供を開始しました。同社が先行して提供していたビットコインファンドの運用資産額が3億8,100万ドルを超えた成功を受けて、取扱商品を拡張した形です。最初の現物ビットコインETF（上場投資信託）が取引を開始してから約2年半が経過するなか、伝統的な資産運用会社がより幅広い暗号資産（仮想通貨）へのアクセス環境を低コストで整備する動きとして注目されています。
ビットコインファンドの成果に基づく対象資産の拡大
モルガン・スタンレーは、先行して展開していたビットコイン（BTC）関連ファンドの運用資産残高が3億8,100万ドルを突破したことを背景に、イーサリアムおよびソラナの投資商品の提供へ踏み出しました。
今回の新たな金融商品の登場により、投資家はビットコイン以外の主要な暗号資産に対しても、同社のプロダクトを通じて投資を行うことが可能となります。
市場最低水準の手数料とステーキング報酬の組み込み
今回提供されるイーサリアムおよびソラナ関連ファンドは、市場で最低水準とされる手数料率で設定されています。また、保有する暗号資産を活用したステーキング（ブロックチェーンネットワークの維持・検証に参加して報酬を得る仕組み）による還元が含まれている点も特徴とされています。
米国の市場で最初の現物ビットコインETFが取引を開始してからおよそ2年半の時期にあたり、大手金融機関が提供する暗号資産関連プロダクトがより低コストで多角化していることが伺えます。
ポイント
- モルガン・スタンレーが、イーサリアム（ETH）およびソラナ（SOL）を対象とした金融商品（ETP/ETF）の提供を開始しました。
- 同社のビットコインファンドが運用資産額3億8,100万ドルを超える成果を上げたことが拡大の背景にあります。
- 市場最低水準とされる運用手数料や、ステーキング報酬の還元スキームが組み込まれている点で注目されます。
- 初の現物ビットコインETF登場から約2年半を経て、伝統的金融機関による暗号資産プロダクトの拡充が進む好例と言えます。