GMOコインは2026年4月20日より、三井物産デジタルコモディティーズが発行する暗号資産「ジパングコイン（ZPG）」シリーズの取り扱いを開始します。今回取り扱いが始まるのは、金・銀・プラチナの価格との連動を目指す3銘柄で、イーサリアムのレイヤー2ネットワークである「OPメインネット」に対応しています。パブリックチェーンへの対応により、分散型金融（DeFi）をはじめとする外部サービスとの連携や、将来的なユースケースの拡大が期待されています。
貴金属価格に連動する3銘柄の導入背景
今回GMOコインが新たに取り扱うのは、「ジパングコイン（ZPG）」、「ジパングコインシルバー（ZPGAG）」、「ジパングコインプラチナ（ZPGPT）」の3種類です。これらは三井物産デジタルコモディティーズによって発行されており、それぞれ金・銀・プラチナの価格との連動を目指す設計となっています。
地政学リスクが長期化する昨今の情勢において、金などの現物資産に対する需要は高まっており、これらの暗号資産はインフレヘッジ（物価上昇による資産価値の目減りを防ぐこと）の効果が期待されています。今回の新規取り扱いにより、GMOコインで取引可能な銘柄数は全26種類となります。
パブリックチェーン「OPメインネット」採用による拡張性
ジパングコインシリーズは従来、プライベートブロックチェーンである「Miyabi」を採用していましたが、今回新たにイーサリアムのレイヤー2（L2）ソリューションである「OPメインネット（Optimism）」に対応しました。GMOコインが4月20日から取り扱うのは、このOPメインネットに対応したバージョンとなります。
パブリックチェーンであるOPメインネットに対応したことで、DeFi（分散型金融）などのパブリックブロックチェーン上で展開される多様なサービスとの連携が可能になります。これにより、従来のプライベートチェーン環境と比較して、資産の活用幅が広がり、将来的な利便性の向上が見込まれています。
ポイント
- 2026年4月20日より、GMOコインで金・銀・プラチナ連動型の3銘柄が取り扱い開始となります。
- 発行元は三井物産デジタルコモディティーズで、現物資産と同様のインフレヘッジ効果が期待されています。
- イーサリアムのレイヤー2ネットワーク「OPメインネット」に対応した形式での取り扱いとなります。
- パブリックチェーンへの対応により、DeFiなどの外部サービスとの連携を通じたユースケースの拡大が見込まれます。
- 今回の追加により、GMOコインの取扱銘柄数は計26種類に拡大します。