TelegramのTONトークンがGramへリブランディング Apple Watch対応アプリも登場

TelegramのTONトークンがGramへリブランディング Apple Watch対応アプリも登場

Telegram(テレグラム)の創設者であるPavel Durov(パヴェル・デュロフ)氏は、同プラットフォームにおけるエコシステムの新たな拡大策を発表しました。2026年6月15日より、The Open NetworkのネイティブトークンであるToncoinがGramへとリブランディングされます。同時に、Apple Watch向けの完全なネイティブTelegramアプリの提供も開始されました。これらの動きは、Telegramとブロックチェーン技術の統合をさらに一歩進めるものとして注目されています。

コミュニティの圧倒的多数で可決されたGramへの名称変更

TelegramのTONトークンがGramへリブランディング Apple Watch対応アプリも登場

The Open Networkのガバナンス投票において、ネイティブトークンであるToncoin(トンコイン)の名称をGram(グラム)へと変更する提案が、81.22パーセントの賛成多数で可決されたとされています。この変更は2026年6月15日に正式に実施される予定です。

リブランディングに伴い、トークンの名称、ティッカー(取引所などで表示される識別用のシンボルコード)、およびロゴがTONからGRAMへと変更されます。一方で、基盤となるブロックチェーン自体の名称はThe Open Network(TON)のまま維持されるとされています。

なお、今回の名称変更はフロントエンド(ユーザーが目にする画面表示)のアップデートであり、既存のトークンホルダーによるトークンのスワップ(交換手続き)や移行作業は一切必要ありません。ユーザーのトークン残高やアドレス、DeFi(分散型金融)のポジションなどもそのまま維持されるため、不要な交換手続きを促すような詐欺行為には警戒が必要であると呼びかけられています。

当初のビジョンへの回帰とTelegramの関与強化

Gramという名称は、Telegramが2018年に発表した最初のホワイトペーパーで提示されていたオリジナルのトークン名です。当時、TelegramはGramトークンの販売を通じて資金調達を行いましたが、2020年に米証券取引委員会(SEC)から未登録有価証券の販売にあたるとして差止めを受け、プロジェクトの断念を余儀なくされた歴史があります。

その後、コミュニティ主導のプロジェクトとしてToncoinへと名称を変えて開発が続けられてきましたが、近年はTelegramがネットワークの主要な推進力および最大バリデーター(ネットワークの取引検証を行う存在)として関与を強めているとされています。今回のリブランディングは、プロジェクトのルーツに回帰し、Telegramが持つ巨大なユーザーベースに対してブランドの一貫性を提供する狙いがあるものと見られます。

Apple Watch向けネイティブアプリによる利便性向上

Pavel Durov氏は、Apple Watchに対応した完全なネイティブTelegramアプリの提供開始も発表しました。新しいアプリはスマートウォッチから直接、メッセージの送受信、音声メッセージの確認、GIFや動画の再生、ステッカーの表示などが可能になる独立した仕様とされています。

このウェアラブルデバイスへの対応は、Telegramのハードウェア領域における存在感を高め、エコシステム全体のユーザー体験(UX)を向上させる重要なステップであるとされています。

ポイント

  • TONのネイティブトークンであるToncoinが、2026年6月15日にGram(GRAM)へとリブランディングされます。
  • コミュニティ投票において81.22パーセントの賛成多数で可決された決定であり、既存のホルダーによるトークンのスワップや移行手続きは不要です。
  • 2020年にSECとの法的問題で断念された当初のトークン名Gramへと名称を戻すことで、Telegramとネットワークの結びつきがより強固になったことを示しています。
  • Apple Watch向けの完全なネイティブアプリがローンチされ、スマートウォッチから直接メッセージの送受信やメディア再生が可能になりました。

監修者:Pacific Metaマガジン編集部

Pacific Metaマガジン編集部は、ブロックチェーン領域を中心に、RWA(リアルワールドアセット)、セキュリティトークン(ST)、ステーブルコイン、NFTなどのトークン活用や、AI×ブロックチェーン領域における事業開発・実装に関する情報を発信する編集チームです。株式会社Pacific Metaが、グループ累計260社以上・41カ国以上のプロジェクトを支援してきた知見をもとに、記事の企画・監修を行っています。

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