運用資産1.9兆ドル規模を誇る大手資産運用会社のT. Rowe Price（ティー・ロウ・プライス）は、自社の暗号資産ETFにおいて確立されたミームコインを投資対象に含める方針を示しました。同社は、一定の市場ポジションを持つミームコインを原理原則として一律に除外することは、同社のアクティブな暗号資産投資手法を阻害すると説明しています。伝統的な大手金融機関が、デジタル資産市場において柔軟なアクティブ運用アプローチを採用する事例として注目されます。
原則的な除外を避けるアクティブ運用のアプローチ
運用資産1.9兆ドルの資産運用会社であるT. Rowe Priceは、暗号資産を対象としたETF（上場投資信託）の運用において、市場で確立されたミームコインを一律に排除しない姿勢を明らかにしました。
同社によれば、特定の資産カテゴリであるという理由のみでミームコインを原則として一律除外することは、市場変化や個別資産の分析に基づいて機動的に銘柄選定を行う「アクティブ運用（アクティブ・アプローチ）」の基本姿勢をそこなう結果になるとされています。
伝統的金融機関による暗号資産運用の変化
ミームコインは従来、投機的な性質が強い資産として捉えられることが多く、伝統的な機関投資家の投資対象からは排除されやすい傾向がありました。
しかし、伝統的な大手資産運用会社がミームコインを完全に排除せず、確立された資産として評価対象に含める考えを示したことは、デジタル資産市場に対する機関投資家の評価アプローチが変化している可能性を示唆しています。一律の除外基準を設けるのではなく、アクティブ運用の枠組みの中で評価・選定を行う姿勢は、Web3市場における機関投資家の参入態勢を理解する上で重要な視点となると見られます。
ポイント
- 1.9兆ドルの運用資産を持つT. Rowe Priceが、暗号資産ETFにおいて確立されたミームコインを投資対象に含める方針を説明しました。
- ミームコインを原理原則として一律排除することは、同社のアクティブな暗号資産投資手法を阻害するという見解を示しています。
- 伝統的な大手資産運用会社が、ミームコインに対して形式的な排除を行わずアクティブ運用の評価対象として捉えている点で注目されます。