ビットコイン(BTC)とは?仕組み・価格・買い方までわかりやすく解説

本記事にはアフィリエイト広告を含みます。掲載する事業者は金融庁登録済みの暗号資産交換業者に限定しています。

ビットコインとは、銀行などの管理者を介さずに、インターネット上で価値を直接やり取りできるデジタル通貨です。発行上限が2,100万枚とプログラムで決められた、世界で最初の暗号資産でもあります。時価総額は暗号資産のなかで最大の規模を保ってきました。

この記事では次のポイントを整理して解説します。

  • ビットコインの仕組みと、マイニング・ノード・アドレスなどの基本用語
  • 目的別のおすすめ購入先と、少額から始める方法
  • 価格の推移と、リスク・税金の注意点

購入する場合は、必ず金融庁登録済みの国内の暗号資産交換業者(いわゆる取引所)を利用してください。まずは「管理者がいないのに壊れない」という、ビットコインの一番の特異点から解きほぐしていきます。

国内暗号資産取引所の比較

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取引所 取扱形式 最低購入額 公式サイト
bitFlyer関東財務局長 第00003号 販売所・取引所(板取引) 0.00000001BTC(1satoshi・販売所) 公式サイトで詳細を見る
Coincheck関東財務局長 第00014号 販売所・取引所(板取引) 500円相当額 or 0.001BTC(販売所) 公式サイトで詳細を見る
GMOコイン関東財務局長 第00006号 販売所・取引所(板取引) 0.000001BTC(販売所) 公式サイトで詳細を見る
bitbank関東財務局長 第00004号 販売所・取引所(板取引) 0.00000001BTC(販売所・1円から購入可) 公式サイトで詳細を見る
SBI VCトレード関東財務局長 第00011号 販売所・取引所(板取引) 0.0001BTC(販売所) 公式サイトで詳細を見る
手数料・最低購入額は各社公式ページの検証済みデータ。掲載事業者は金融庁登録済みの暗号資産交換業者に限定しています。

ビットコイン(BTC)とは

ビットコイン(Bitcoin。ティッカーはBTC)とは、特定の国や企業に頼らず、参加者のコンピューター同士で取引を記録し合うデジタル通貨です。円やドルのような紙幣・硬貨は存在せず、インターネット上の記録としてだけ存在します。

中央管理者がいない・発行上限は2,100万枚・2009年から稼働という、ビットコインの基本3点をまとめた図

サトシ・ナカモトを名乗る人物が公表した論文をもとに、2009年に運用が始まりました。発案者の正体は現在も分かっていません。それでも特定の管理者がいないまま、15年以上にわたって動き続けています。

項目内容
正式名称ビットコイン(Bitcoin)
ティッカーBTC
カテゴリレイヤー1(独自のブロックチェーンを持つ暗号資産)
公開・ローンチ時期2009年
コンセンサス方式Proof of Work(PoW。マイニングによる検証)
発行上限2,100万枚(プログラムで固定)
時価総額規模暗号資産で最大(2026年8月7日時点で約1.3兆ドル。CoinMarketCap)
単位1BTC=1億satoshi(サトシ)。mBTCは0.001BTCを表す単位
公式ドキュメントbitcoin.org

発行の総量は2,100万枚とプログラムで固定されており、途中で増やせません。新しく発行される量も自動的に減っていき、最終的に2,100万枚で新規発行が止まる設計です。

管理者がいないのに止まらない実績と、総量が増えない設計。この2点がビットコインを理解する出発点になります。

ビットコインの特徴3つ

ビットコインの特徴は3つあります。

中央管理者の不在・発行上限による希少性・稼働実績と規模というビットコインの特徴3つを示した図
  • 中央管理者の不在。国・銀行・企業のどこにも運営主体がなく、世界中の参加者が共同で取引を検証します
  • 発行上限による希少性。総量2,100万枚が上限で、約4年ごとの「半減期」で新規発行のペースが半分になります。2024年4月には4回目の半減期を迎えました
  • 稼働実績と規模。2009年の稼働開始から大きな停止なく動き続け、2026年8月7日時点の時価総額は約1.3兆ドルと、暗号資産全体の約57%を占めていました(CoinMarketCap)

供給に上限がある希少性と長年の稼働実績から、ビットコインは金(ゴールド)に例えて「デジタルゴールド」と呼ばれることがあります。価格が高いから注目されているのではなく、この設計と実績が評価の土台にあります。

ビットコインはどこで買えるか

ビットコインは、金融庁の暗号資産交換業者登録一覧に掲載された国内の事業者で購入できます。国内で暗号資産の交換業を営めるのは、この登録を受けた事業者だけです。海外の未登録業者ではなく、必ず金融庁登録済みの国内事業者を利用してください。

金融庁登録済みの国内事業者を選び、口座開設・入金を経て少額から購入するまでの4ステップを示した図

1BTC単位で買う必要はありません。各社の販売所は買いたい金額を指定して注文する形式が中心で、1BTCに満たない端数でも購入できます。数万円といったまとまった資金を用意しなくても、手元で動かせる範囲の少額から始められる仕組みです。

まず少額を買って値動きと操作に慣れてから、金額を増やすかどうかを決める進め方ができます。最低金額そのものは各社で異なり、口座を開く会社の購入案内に記載があります。

目的別のおすすめは次の3社です。

少額で試すならCoincheck

スマホアプリで口座開設から購入まで完結し、販売所は操作の手順が少ないため、初めての購入に向いています。

Coincheckの公式サイトで詳細を見るCoincheck公式サイトへ移動します

売買コストを抑えるならbitbank

取引所形式(板取引。利用者同士が価格を指定して売買する形式)に対応しており、販売所だけを使うより実質コストを抑えやすい売買ができます。

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積立で続けるならSBI VCトレード

決まった金額を自動で買い付ける積立サービスを提供しており、購入タイミングの判断を仕組みに任せられます。

SBI VCトレードの公式サイトで詳細を見るSBI VCトレード公式サイトへ移動します

口座開設は本人確認書類があればスマホで申し込めます。

ビットコインの仕組み

ビットコインの仕組みの核心は、取引の記録を世界中のコンピューターが共同で記録・検証することにあります。銀行のような中央のサーバーは存在しません。この章では、その仕組みを支える3つの要素を順に説明します。

ビットコインの仕組みを支えるブロックチェーン・マイニング・ノードとアドレスの3要素を示した図

ブロックチェーンとは

ブロックチェーン(取引記録を鎖状につなぐ台帳技術)は、一定期間の取引をまとめた「ブロック」を時系列に連結したデータベースです。新しいブロックは平均で約10分ごとに追加され、世界中の参加者が同じ記録の写しを持ち合います。

過去の記録を書き換えるには、それ以降のすべてのブロックを作り直す必要があります。そのため、記録の改ざんは現実的に困難です。

マイニング(採掘)とは

マイニング(採掘)とは、膨大な計算競争を通じて取引の正しさを検証し、新しいブロックをブロックチェーンに追加する作業です。金の採掘に例えて「ビットコインを掘る」と表現されることもあります。

計算競争に勝った参加者は、報酬として新規発行のビットコインを受け取ります。報酬額は2024年4月の半減期以降、1ブロックあたり3.125BTCです。この報酬が新規発行の唯一の経路で、マイニングは通貨の発行と取引の検証を同時に担っています。

ノードとアドレスとは

ノード(ネットワークに参加するコンピューター)は、取引記録の写しを保存し、ルールに違反する取引を弾く役割を担います。ノードが世界中に分散しているため、一部が停止してもネットワーク全体は動き続けます。

アドレスとは、ビットコインの受け取りに使う口座番号のような文字列です。ウォレットアプリによっては、アドレスごとに送金先の名前をメモできる「ラベル」機能があり、送金ミスの防止に役立ちます。

中央の管理者がいなくても改ざんを防げるこの構造こそが、ビットコインの信頼の裏付けです。

ビットコインと他の通貨・似た名前のトークンとの違い

ビットコインは、円などの法定通貨とも、名前の似た別のトークンとも中身が異なります。混同したまま購入すると意図しない銘柄を買ってしまうため、違いを先に整理します。

ビットコイン本体とビットコインキャッシュ・ラップドビットコイン・ミリビットコインの違いを並べた比較図

まず、法定通貨・電子マネーとの違いです。

項目ビットコイン法定通貨(円など)電子マネー
発行主体なし(プログラムが自動発行)国・中央銀行発行企業
発行上限2,100万枚なしなし
価格需給で変動する通貨自体の額面は一定円と同じ額面
利用範囲世界共通国・地域内が中心加盟店内

次に、時価総額で並び称されることの多いイーサリアムとの違いです。

比較軸ビットコインイーサリアム
主な役割通貨・価値の保存アプリケーション実行の基盤
設計の重心供給上限による希少性スマートコントラクト(自動実行される契約プログラム)

イーサリアムはビットコインの競合ではなく、目的の異なる別のネットワークです。詳しい比較は別記事に譲ります。

最後に、「ビットコイン」と名前が似ているために混同されやすいトークンの早見表です。

名称正体ビットコイン(BTC)との関係
ビットコインキャッシュ(BCH)独立した別の暗号資産2017年8月のハードフォーク(仕様変更をめぐる分岐)でビットコインから分かれた別銘柄
WBTC(Wrapped Bitcoin)イーサリアム上のERC-20トークンBTCを1:1で裏付けとして発行されるトークンで、BTC本体とは別物
mBTC単位0.001BTCを表す単位で、別の銘柄ではない

WBTCは、カストディアン(裏付け資産の保管業者)であるBitGoが預かったBTCと同じ数量だけ、イーサリアム上で発行される仕組みです。BTCの値動きに連動しますが、保管業者を信頼する前提が加わる点でBTC本体とは性質が異なります。

「ビットコイン」を名前に含んでいても中身は別物です。購入時は銘柄名とティッカーの確認が欠かせません。

ビットコインの使い道

ビットコインの使い道は大きく3つに分かれます。

投資・積立、送金・価値の保存、決済というビットコインの使い道3つを並べた図
  1. 投資・積立。価格の変動を前提に売買や長期保有を行う、現在もっとも広く使われている用途です。決まった額を自動で買い付ける積立での保有も広がっています
  2. 送金・価値の保存。銀行を介さずに個人間で直接送金でき、国境をまたぐやり取りにも使えます。供給に上限がある性質から、長期の価値保存の手段として保有する動きもあります
  3. 決済。一部の店舗やオンラインサービスで支払いに使えます。国家レベルでは、エルサルバドルが2021年にビットコインを法定通貨として採用した例があります

現時点の主な用途は日常の決済ではなく、投資・積立と価値の保存です。初めてビットコインに触れる読者の入口も、多くの場合は投資用途になります。

ビットコインの価格推移

ビットコイン / 円

10,180,010 -1.45%(24時間)

最終更新 10:33(15分ごとに自動更新)

現在価格10,180,010円
24時間高値 / 安値10,343,716円 / 10,147,872円
騰落率(24時間 / 7日 / 30日) -1.45% / 0.71% / 0.06%
時価総額204,297,966,594,355円

※ 現時点の仲値を元に算出した参考価格であり、実際の約定価格とは異なります。

ビットコインの価格は、長期では大きく上昇しながら、短期では激しく変動してきました。2026年8月時点までの過去最高値は、2025年10月6日に付けた126,080ドルでした(CoinMarketCap)。

その後は下落が続き、2026年8月7日時点では1BTC=約64,940ドルで取引されていました(CoinMarketCap)。最高値から約10か月で、半値近い水準(約48%安。126,080ドルと64,940ドルの比較から算出)まで下がった計算です。円建ての最新価格は、上のチャートで確認できます。

過去に大きく上昇してきたことは事実ですが、同時に半値近くまで下がる局面も繰り返し起きています。過去の上昇率をそのまま将来に当てはめることはできません。

「5年で何倍になったか」という見方をする場合は、起点をいつに取るかで結果が変わる点に注意が必要です。直近の下落局面のように高値を起点に取れば、同じ資産でも期間の切り方だけで印象が逆転します。倍率という一つの数字に頼らず、上のチャートで期間を切り替えれば、自分が想定する保有期間の値動きを確かめられます。

価格が変動する仕組み

ビットコインの価格は、株式のような業績や配当ではなく、買いたい人と売りたい人の需給で決まります。

供給側では、約4年ごとの半減期で新規発行が減り続けることが長期の需給に影響します。需要側では、機関投資家の資金の出入りや規制のニュース、大口保有者(クジラ)の売買が短期の値動きを左右します。

「儲かる仕組み」といわれるのは、安く買って高く売ったときの売買差益(キャピタルゲイン)の構造を指します。同じ構造で、高く買って安く売れば損失になります。利益が約束される仕組みではありません。

ビットコインのリスク・注意点

ビットコインを持つ前に押さえるべき注意点は、値動き・保管・税金の3つです。

価格変動・セキュリティ・税金というビットコインを持つ前の注意点3つを示した図

価格変動リスク

ビットコインは短期間で数十%下落することがあります。実際に、2025年10月6日の過去最高値126,080ドルから2026年8月7日時点の約64,940ドルまで、約10か月で半値近くまで下がりました(CoinMarketCap)。

生活費や近い将来に使う予定のお金ではなく、失っても生活に影響しない余剰資金の範囲で持つことが大前提です。

セキュリティリスク

口座の乗っ取りやフィッシング詐欺(偽サイトへ誘導してログイン情報を盗む手口)による被害が起きています。口座を開設したら、最初に二段階認証を設定してください。SNS経由で高い利益をうたう投資勧誘は、まず詐欺を疑う必要があります。

自分のウォレットに移して保管する場合は、秘密鍵(資産を動かすための暗証データ)を失うと資産を取り戻せません。保管方法を決めるまでは、金融庁登録済みの国内の暗号資産交換業者の口座で管理するのが現実的です。

税金

暗号資産の売却益は、現時点では原則として雑所得(総合課税)として扱われます。税制改正大綱では、一定の取引から生じる所得を申告分離課税へ移行する方針が示されました。適用対象は改正法の施行日の属する年の翌年1月1日以後の譲渡等で、2026年8月時点で施行日は確定していません。取引時点の取扱いは国税庁の公表資料で確認できます。

現行の総合課税では、他の所得と合算した金額に応じて住民税込みで最大55%の税率が適用されます。利益が出た年は、確定申告の要否もあわせて確認が必要です。

ビットコインの将来性を左右する材料

ビットコインの将来性に確定した答えはありません。強気の材料と慎重にみる材料を並べ、自分が取れるリスクの範囲と照らすことが判断の土台になります。

ビットコインの将来性について強気の材料と慎重にみる材料を左右に対比した図
強気の材料慎重にみる材料
発行上限2,100万枚による供給の希少性短期間で半値近くまで下がる価格変動の大きさ
約4年ごとの半減期で新規発行が減り続ける設計規制・税制が変更の途上にあること(金商法改正で暗号資産は金融商品としての位置づけへ移行予定)
2009年の稼働開始から大きな停止なく動き続けてきた実績と、暗号資産全体の約57%を占める時価総額の規模マイニングの電力消費への批判

強気材料は供給の希少性と稼働実績、慎重材料は変動の大きさと制度の不確実性に集約されます。どちらか一方だけをみて判断せず、持つなら余剰資金の範囲で少額から始めるのが現実的な選択です。

ビットコインのよくある質問

メルカリなどのアプリで買えるビットコインと、暗号資産取引所のビットコインは同じですか?

ビットコインという銘柄自体は世界共通で、どのサービスで買っても別のコインになるわけではありません。ただし、サービスによって取引形態・手数料・外部ウォレットへの送金可否といった提供範囲が異なります。売買以外の機能を使いたい場合は、そのサービスで何ができるかを事前に確かめておくと安心です。

ビットコインのロングとはどういう意味ですか?

ロングとは、値上がりを見込んで買いから入る取引の俗称です。反対に、値下がりを見込んで売りから入る取引をショートと呼びます。レバレッジ取引(証拠金を担保に元手より大きな金額を売買する取引)で使われることが多く、予想と逆に動くと損失も膨らむため、初心者が最初に選ぶ取引には向きません。

ビットコインのクジラとはなんですか?

クジラとは、大量のビットコインを保有する個人・組織の俗称です。保有量が大きいため、クジラの売買は需給を通じて価格に影響することがあります。大口の送金の動きが、市場のニュースとして扱われることもあります。

ビットコインは誰が発行・管理していますか?

特定の発行者・管理者はいません。新しいビットコインはマイニングの報酬としてプログラムに従って自動的に発行され、取引の検証は世界中のネットワーク参加者が分担しています。発行元の企業が破綻するという形のリスクがない一方、トラブル時に問い合わせる中央の窓口もありません。

ビットコイン(BTC)のまとめ

ビットコインは、管理者を持たないまま2009年から動き続けてきた、発行上限2,100万枚のデジタル通貨です。取引の検証を世界中の参加者が分担する仕組みが信頼の裏付けとなり、時価総額は暗号資産のなかで最大の規模を保ってきました。

一方で価格の変動は大きく、税制も移行の途上にあります。持つなら余剰資金の範囲にとどめ、必ず金融庁登録済みの国内の暗号資産交換業者を利用してください。

少額から試したい初心者にはCoincheckが向いています。スマホアプリで口座開設から購入まで完結できます。売買コストを抑えるならbitbank、積立で続けるならSBI VCトレードという選択肢もあります。

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本記事は一般的な情報提供を目的としており、法的助言・投資助言ではありません。暗号資産には価格変動リスクがあり、投資元本を失う可能性があります。個別の判断はご自身の責任で行い、必要に応じて専門家にご相談ください。

監修者:Pacific Metaマガジン編集部

Pacific Metaマガジン編集部は、ブロックチェーン領域を中心に、RWA(リアルワールドアセット)、セキュリティトークン(ST)、ステーブルコイン、NFTなどのトークン活用や、AI×ブロックチェーン領域における事業開発・実装に関する情報を発信する編集チームです。株式会社Pacific Metaが、グループ累計260社以上・41カ国以上のプロジェクトを支援してきた知見をもとに、記事の企画・監修を行っています。

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