米サークル（Circle）は水曜日、ブロックチェーン「Arc」のパブリックメインネットを公開します。Arcは決済や清算向けに構築されたネットワークであり、ブラックロック（BlackRock）やビザ（Visa）をはじめとする伝統的金融から選ばれた11の創立バリデータがセキュリティを担います。一方で、市場ではローンチ時のミームコイン取引の急増を見越してポジションを構築するトレーダーの動きが先行しています。トークン化資産を掲げてローンチしたものの投機的取引が主導した先行事例と同様の構図となっており、本来の用途と投機的需要の双方が交錯する展開として注目されています。
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伝統的金融の11組織が支える決済基盤「Arc」の公開
サークルは水曜日にArcのパブリックメインネットを公開する予定です（なお公開日は2026年9月16日水曜日とされています）。Arcは主に決済および清算（取引の決済・権利移転手続き）の用途を想定して構築されたブロックチェーンです。
同ネットワークのセキュリティを担保するため、資産運用大手のブラックロックや決済大手のビザなど、伝統的金融機関から11の創立バリデータ（ネットワークの正当性を検証する主体）が参加します。大手金融機関が初期バリデータとして関与する設計は、実ビジネスにおける決済インフラとしての安全性や信頼性を高める狙いがあると見られます。
先行事例Robinhood Chainとの類似性とミームコイン需要
決済や清算という実需向けのインフラとして設計された一方で、市場のトレーダーたちはすでにローンチ直後のミームコイン（インターネット文化などに着想を得たトークン）取引の急増を見越し、ポジションの構築を進めています。
この状況は、2026年7月にローンチされたRobinhood Chainの動向と重なる部分があります。Robinhood Chainは当初、トークン化資産（現実世界の資産をブロックチェーン上で扱えるようにしたトークン）を軸として打ち出されましたが、公開後は投機的な取引が主導権を握る結果となりました。サークルのArcにおいても、決済基盤という本来の目的とは別に、短期的な投機資金が流入しやすい環境が形成されている可能性があります。
ポイント
- サークルが決済および清算を目的としたブロックチェーン「Arc」のパブリックメインネットを水曜日に公開する方針です。
- ブラックロックやビザなど伝統的金融から選定された11の創立バリデータがネットワークのセキュリティを担います。
- 決済基盤としての設計とは対照的に、トレーダーの間では公開直後のミームコイン取引の過熱を狙ったポジション構築が進んでいます。
- 7月にトークン化資産を掲げて公開され、その後投機的取引が主導したRobinhood Chainと同様の展開をたどる可能性の点で注目されます。